改訂版
遺体に携わる人たちのための
国際標準の感染予防対策
及び遺体の管理

※在庫なし
2022年10月30日 改訂版第1刷発行
企画・編集 ICHG研究会
発行者 竹下 充
製作・発行 株式会社医事出版社
定価 7,700円(本体7,000+税)
販売開始日 12月9日(金)

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■ISBN
978-4-87066-170-7


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【本書紹介】

巻頭言

私たちはいつか人生を終える。そして人の手を借りて葬られる。

死者を最後まで人として尊厳をもって葬ることの大切さはいうまでもない。
遺体に携わる人々は、手を合わせる、黙礼をするなどの行為とともに、遺体に対し故意に腐敗状況を招く行為や、損傷等によって身体を傷つけてはならない。またプライバシーを守り、人格を尊重した態度で接するよう心がけなければならない。
遺体に携わる業務を行う際は、血液・体液・排泄物等による曝露事故を招く場合がある。しかし一般の人々の間では、病原体が目に見えないことから感染の危険性に対する認識が十分ではない。遺体からの感染は、職業として携わる人々にとって、労働安全衛生の基本的な問題である。従事者の安全と同時に、遺族やその他携わる人々が安心して死者を葬ることができる感染予防対策が必要である。

本書は、人の死亡から火葬までの間に遺体に携わる人々(葬祭業従事者、医療従事者、警察官等)のための感染予防を目的とする実践書である。
とくに葬祭業従事者は、日常的に遺体に携わる職種である。遺族からすれば遺体の管理者であり、人々に与える影響が大きい。すべての遺体は、感染症の有無が確認できない状態であることから、感染の可能性があるとして携わらなければならない。知識を持たずに安易に携わったことによって、本人だけではなく家族をも巻き込み、感染症の発病という不幸を招く結果にもつながる。

わが国では、葬祭業従事者に対し職業上の感染の疑いがあったとしても、感染は個人の問題として捉えられているのが現状である。また遺体に直接、素手で携わることが葬祭業従事者の美徳とみなされる社会の風潮も存在する。誤った古い慣習が事故を招くのである。
近年は血中ウイルス感染症等、様々な感染症(新興感染症・再興感染症)が問題となっている。今後はさらに未知なる感染症の出現が予想される。感染症事情は大きく変わっている。葬祭業従事者等も科学的根拠に基づいた感染予防対策を実施していくことが必要である。
感染予防対策は、基本的事項の収得が不可欠なため、本書では、基本・定義等、医療機関で必要な内容も盛り込み、国際標準の視点から記載している。

2022 年 10 月

編集委員 橋本佐栄子 ㈲エル・プランナー代表
新井裕子 ICHG研究会
遠藤康伸 成田赤十字病院臨床検査部
金澤美弥子 日本赤十字社長崎原爆病院感染制御室
杉山香代子 ICHG研究会
藤田直久 京都府保健環境研究所所長
山之上弘樹 医療法人徳洲会静岡徳洲会病院院長
由良嘉兵衛 有限会社由良薬局・株式会社ポポロ社主
波多江新平 ICHG研究会代表
編集後記

ICHG(Infection Control Hospital Group)研究会は、院内感染予防対策を勉強する会として、自然発生的に結集した会である。そのメンバーは、医師、薬剤師、看護師、検査技師、ハウスキーパー、建築家、コンサルタント等、病院の院内感染予防対策に何らかのかかわりを持つ人々である。

本書は、メンバーのひとり橋本佐栄子氏が葬祭業従事者のためのわかりやすい感染予防対策の実用書の作成を熱望したのがきっかけで作成された。何回かの編集会議を経て、遺体に携わるすべての従事者(医療従事者・葬祭業従事者)が安全に業務を実施するためには、まず医療従事者による適切な死後処置の実施、次に葬祭業従事者による適切な管理の実施が不可欠であるということになった。そのため、本文中にはそれぞれの従事者へのアドバイスが記載されている。
本書は、最近の傾向であるEBM(Evidence Based Medicine)「根拠に基づく医療」の考え方を重視し、従来慣例的に実施されてきた手技を国際標準と科学的根拠に基づいて検討記載している。

当初、本書は今までにないテーマであるため、出版を請け負ってくれる出版がはたしてあるのだろうかと心配されたが、幸なことに、株式会社医事出版社の折原國弘社長(当時)に快く引き受けていただき、ICHG研究会のメンバーが何度も内容を検討して本書が完成している。
なお、われわれグループのポリシーは、次のとおりである。

①患者のためになっていること
②医療従事者が保護されていること
③環境に配慮されていること
④経済的であること

本は一度出版されればそれで終わりということではない。世の中は急速に変化している。このような状況において、本書も新しい知見があれば、いつでも検討、取り入れることが必要であると考えている。

著者一同

【ICHG研究会の感染予防対策に対する主な経緯】

1991年6月 アメリカ合衆国の医療機関(コネチカット州立病院)、ドイツ(アーへン工科大学医学部病院ほか)、オーストリアの医療機関(ルドルフインナーハウスほか)、スイスの医療機関(バーゼル市立病院)を初めて視察、感染予防対策の差に愕然とする。粘着マットの廃止、手術時手洗い水の飲料水化、手術室のl足制、隔離手順(防御具等)の見直し、針棄て容器の携行、プラスチックエプロンの導入等を提言
1994年7月 ICHG研究会設立
1994年9月 イギリスの医療機関(ガイズ病院・ロンドン大学病院ほか)PHLSを視察
標準予防策の具体的手順を我が国で初めて普及 針棄て容器・プラスチックエプロン導入
1996年9月 手洗い手順図(6コマ)を我が国で初めて作成
1997年1月 第3回アジア太平洋消毒会議出席(オーストラリア・シドニー)
1998年12月 国立成育医療センター感染対策委員、病院建築設計とマニュアル作成指導~2002年3月まで
2003年4月 防御具の着脱手順図(手袋・エプロン・サージカルマスク等)を我が国で初めて作成
2006年4月 和田市立中央病院新築一部改築設計顧問
2007年4月 国立大学病院機構宮崎大学医学部病院外来棟新築・病棟改築設計顧問
2008年4月 新百合ヶ丘総合病院新築設計顧問
2012年6月 介護付き有料老人ホーム「ポポロの杜豊岡」新築設計顧問
2014年4月 茨城県守谷市新型インフルエンザ等対策行動計画 2014年度アドバイザー
この間、現在まで、イギリス・ドイツ・スイス・オーストリア・フランス・オランダ・ベルギー・ノルウエー・スウェーデン・デンマーク・フィンランド・カナダ・アメリカ合衆国の医療機関等を多数視察


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